1995年に宮崎大学医学部産婦人科に入職。鹿児島とは全く違う医療環境で、全県下に及ぶ周産期医療体制を整えるプロジェクトだった。宮崎県は南北に長く、当時は高速道路も開通しておらず、ドクターヘリもないという状況で、大学病院へ全ての患者を集約することは難しかった。

「限られた資源をいかにうまく使うかということがテーマでした。もともと、例えば延岡では、県立病院を中心に産科婦人科の医師たちのコミュニティが機能していたということもあり、それをモデルに、二次拠点病院の活性化を利用した体制づくりを進めました。宮崎は市郡医師会病院、都城は国立病院、日南は県立病院へ、医局の医師を派遣して、一次分娩施設の先生たちとつながってもらう。このような仕組みを目指したので、普段妊婦さんが診察を受けている分娩施設から二次拠点病院を経由して、大学病院が三次を引き受けるという医療連携の枠組みが、2～3年で構築できました。」

大学の医局なら、毎年一定数の医師は確保できる。若い医師を鍛えてから送り出すことで、二次拠点病院の活性化と医師の疲弊を防ぐというのが、当時導き出した最適解だった。

「池ノ上先生のもとで宮崎でできることを広げていったら、こういう形になりました。周産期医療体制でも、鹿児島市立病院の集約型と、宮崎での一次二次三次の分散型では異なります。さまざまな社会的要因によって、その地域に合った形に体制化することが重要だと学びました。」

「地元で働く医師を増やすには、地元の高校から宮崎大学医学部に入学する人の割合を増やすのが大前提です。そして、若い医師たちが宮崎に残りたいと思うシステムをどう作っていくかが課題です。宮崎大学では、県全体を臨床研修のフィールドだと考えていて、大学病院では各診療科で専門的な医療を、一次二次の医療施設ではコモンディジーズを研修します。そこから発展して、救急を24時間やれる環境だったり、地域医療にどっぷり携われる環境だったり、より自由な研修プログラムを提供できるようにしたいですね。」

全県下に及ぶ周産期医療体制を構築する中で生まれた二次拠点病院の活性化というアイデア。大学や臨床研修病院以外でも指導医となるべき人材を輩出し、若い医師とともに成長することができれば、どの診療科でも育成システムが実現できる。そのために必要なのは、地元に対する愛着や誇りだという。

「県民性なのかもしれませんが、『宮崎LOVE』という人が九州の他の県に比べて少ないような気がします。例えば他県であれば、別県の医学部に合格できる実力があっても出身県に残りたいという人が結構いるもんです。熊本にしても、鹿児島にしても、あえて地元の医学部に進学するという『地域LOVE』な人がいるんです。そのような教育が必要なんです。」

進路選択は、大学進学以前の家庭教育や学校教育が、大きく影響を及ぼす。しかし、実はそこに一つの壁があるという。

「地域の未来を考えるなら、地元に優秀な人材が残ってくれた方が安心だと思いませんか？自分たちを診てくれるのは、その子どもたちの世代なんですから。小中学校で勉強のできる子ほど、東大や京大を目指せというような昔からの傾向がありますが、親や学校の先生が、むしろその志向を強くさせているのではと危惧しています。」

宮崎に残るよりも都会を選ぶという選択肢があることは理解できる。しかし、宮崎で十分な教育や指導が受けられないというのは誤解であり、その解消も課題の一つととらえている。

「医学に関して、大学教育や臨床研修のレベルは、日本全国どこでも、それほど変わるわけではありません。宮崎大学は研究の実績も世界レベルですし、何より研修環境として最高なんです。大学側も、卒業後はそのまま大学病院に残ってほしいと思っているので、卒前卒後に関わらず、シームレスに指導やケアが受けられる制度を整えました。医師と患者との距離も近いし、ポリクリの学生に診てもらいたいという患者さんもいるぐらいなんです。こういう住民のいるところで研修せずにどこでやるんだ！と熱く語って、『宮崎LOVE』を広めていきたいと思っています。」

救命救急センターの開設とドクターヘリの稼働から5年、県民の認知も進み、多くの人命を救ってきた。

「実は、ヘリポートの建設にあたっては、ドクヘリの騒音を心配して、病棟の窓を二重にしました。今まで、クレームは1件も入っていません。逆に、あの音を『また誰かが助かる』と祈るような気持ちで聞いていたり、『自分の病気を治す励みになる』と受けとめる患者さんもいるようで、心理的に良い効果もあるようです。」

地域社会のニーズに応えるためには、かかりつけ医と救命救急という両輪の医療が必要であり、宮崎ではそのための人材育成を数年前から行っており、現在は実践段階にある。かかりつけ医としての活躍が期待される総合診療医の重要性も徐々に理解されてきている。その一方で、最後の砦である救命救急センターが満床で受入不可にならないように、急性期を乗り越えた患者さんを、大学病院の他の診療科や地域の病院に移して、予後の管理を任せる必要がある。

「普段は一般的な病気や慢性疾患を診ながら、救急対応もできるという総合診療医に注目が集まっています。吉村先生（宮崎大学医学部地域医療・総合診療医学講座教授）の下では、日南や田野を研修フィールドとして若手の総合診療医を育てています。へき地医療に携わりたいという医師も増えています。いざというときに、ドクヘリや救急車が出動して、県立病院や救命救急センターに搬送できるというバックボーンがあるから、たとえ離れた地域で、１人や２人体制の診療所であっても、安心して働くことができるんです。」

ある外科医の一日を例に挙げる。手術の日は、前日の夜も、翌日の朝も食事を少量に控え、水分もほとんど取らずに臨む。朝９時から手術室に入り、夕方まで、時には夜中まで続く手術もあるが、トイレにも行かず、食事も取らず、シャツも着替えない。手術を途中で止めるわけにはいかないからだ。

「医師という職業も多様化して、働き方や労働条件、ワーク・ライフ・バランスを考えようという時代の向きもありますが、その全てに賛成しているわけではありません。医師として、患者さんにリスクを負わせることは許されないので『お昼は1時間休憩を取らなきゃだめ、夕方5時になったから手を止めなければだめ。』などできるはずもありません。自分を犠牲にしても患者さんの命というプライオリティを確保しなければいけない時間がある。それを分かった上で、ライフ・ワーク・バランスを語らないと、職業倫理や責任感の低い医師になりかねない。われわれは、医業は犠牲を払うに値するプロフェッショナルなんだという、崇高な意識を忘れずに日々の医療に携わっています。」

「地域には医師がいて、医療システムがあって当然と思っている人が多いです。もちろん、それを維持するのもわれわれの役割ですが、簡単なことではなく、限られた資源をうまく使わなければいけません。医療は生活のための社会基盤であり、地域資源です。いかに育てて、いかに大きくするか、地域住民と一緒に考えていく時代です。患者さんに『ありがとう』と言ってもらえるだけでも、若い医師の自信とモチベーションにつながります。地元に医師に向いているお子さんがいれば、例えば自治体で学費を援助して、将来、この地域の医者になってねって励ましながら、地元の医学部に送り出したっていいんです。そのための入学枠なら宮崎大学は作りたいと思います。優秀な子どもたちを大学で受け入れ、地域の社会基盤を支える人材を、地域全体で育てるという機運を盛り上げて、自分たちが安心して暮らしていける地域を作っていくことが重要です。」